小児科の現状と問題点

子供は大人と違って体の各器官が成熟しておらず、病気にかかりやすい場合があります。そんな小児の内科を診療科目としているのが小児科です。

小児は成人と身体構造が違うとめに、特別な診療科目が設けられているのですね。小児は一般的には15歳未満とされているケースが多く、中学校２、３年制ぐらいまでは小児科で診療している医療機関が多いです。ただし、小児期から継続して診る場合や、先天性疾患の場合は15歳以上でも診療を続ける場合があります。

一般病の小児科医は、基本的にはどんな病気でも診察します。一番多い症状を思われる風邪から肺炎、気管支喘息、アトピー性皮膚炎、腹痛、神経疾患のてんかんや熱性けいれん、血液疾患の白血病など、実に幅広いですね。新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）での対応も行います。

これらの全ての症状において、ほとんどが親が同伴されていますので、診察結果を親へ説明し、納得してもらう必要があります。この点が大人相手の他科とは違っていますね。

また、年齢の低い小児であればあるほど、注射などの治療行為において嫌がられます。時には泣いたり叫んだりする子もいるので、なだめるスキルも必要になります。

この点においては、大人相手の診察と比べて労働量が多い部分と言えるでしょう。さらに、ちょっとした風邪などの症状でも親は心配になって診察してに来るので、必然的に夜間や休日外来では小児科医の出番が多くなります。

小児科では使用する薬が安価で量が少ないなど、コスト負担が大きくなって、病院の経営を圧迫している現状も見受けられます。

このため、病院から小児科医が去ってしまって診療科そのものが閉鎖になったり、小児科医を志望する医学生が減っているなどの問題点が浮上しています。

今現在の小児科医不足や過労は、日本の医療体制上の最重要課題になっています。


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